宿泊約款および特定商取引法に基づく表記

【 CORNER SHOP MIYOTA〈CSM〉とBRICKS & BLOCKS MIYOTA 〈B＆B〉】（以下、「二つを当館、それぞれは略称」といいます。）は、当館が提供するオンライン予約システムおよび公式ウェブサイト（以下、「本サービス」といいます。）における宿泊契約、およびオンライン予約の販売条件について、以下のとおり定めます。

第1部：特定商取引法に基づく表記

項目	内容
販売事業者	スケール・ワン株式会社
代表責任者	前村達也
所在地	〒389-0206 長野県北佐久郡御代田町馬瀬口1597-485
電話番号	080-1191-0907 （受付時間：各施設の営業時間に準ずる）
メールアドレス	【CSM・B＆Bに関するお問い合わせ】 scaleonehostels@gmail.com 【予約システム・その他に関するお問い合わせ】 scaleonehostels@gmail.com
販売価格	各客室プラン・宿泊日ごとの予約画面に税込で表示（Instagram等の案内、または予約システムを参照）。※価格にはサービス料・消費税が含まれております。
商品代金以外の必要料金	宿泊税、オプション料金、銀行振込の手数料などは別途徴収いたします。
お支払い方法	クレジットカード決済、オンライン決済サービス、現地決済、銀行振込
お支払い時期	・クレジットカード：予約完了時に決済（カード会社からの請求は予約日基準）・オンライン決済サービス：チェックイン前までに決済・現地決済：チェックイン前までに決済・銀行振込：予約後3日以内にお振込み
引渡時期（予約成立時期）	宿泊予約サイト（OTA）利用時は、予約完了画面が表示され、当館が送付するオンライン宿泊台帳にご記入いただいた時点で成立。クレジットカード事前精算の場合は、クレジット決済が完了した時点で成立。
キャンセル・返金	宿泊およびサービスの特性上、宿泊後における返金はできません。キャンセルの場合は、第2部宿泊約款の「別表第2（違約金）」に基づき違約金が発生します。

制定日：2026年6月1日
最終改定日：2026年9月18日

第2部：宿泊約款

第1条（適用範囲）

当館がお客様との間で締結する宿泊契約及びこれに関連する契約は、この約款の定めによるものとし、この約款に定めのない事項については、法令又は一般に確立された慣習によるものとします。
当館が、法令及び慣習に反しない範囲で特約に応じたときは、前項の規定にかかわらずその特約が優先するものとします。

第2条（宿泊契約の申込み）

当館に宿泊契約の申込み（宿泊予約）をしようとする方は、旅館業法第6条、同法施行規則第4条の2及び当館の所在する長野県の定める条例に基づき、次の事項を当館に申し出ていただきます。
- (1) お客様の氏名
- (2) 宿泊日及び到着予定時刻
- (3) お客様の連絡先
- (4) その他当館が必要と認める事項
前項に基づき当館に申出のあった内容に変更を生じたときは、変更後の内容を速やかに当館に申し出ていただきます。
お客様が、宿泊中に第1項第2号の宿泊日を越えて宿泊の継続を申し入れた場合、当館は、その申出がなされた時点で新たな宿泊契約の申込みがあったものとして取り扱います。

第3条（宿泊契約の成立等）

宿泊契約は、第1部「引渡時期（予約成立時期）」に定める要件を満たし、当館が前条の申込みを承諾したときに成立するものとします。
前項により宿泊契約が成立したときは、当該宿泊契約にかかる全宿泊期間分の宿泊料金を、宿泊開始前又は当館が指定する日までにお支払いいただきます。
次の各号に定める事由が生じたときは、当館は、当該お客様にかかる申込みを、実際には宿泊する意思がないにもかかわらず申込みがなされたものとして取り扱うことができるものとし、宿泊契約はその効力を失います。
- (1) 第2項の宿泊料金を、同項の定めにより宿泊開始前または当館が指定した日までにお支払いいただけないとき。
- (2) 前条第1項に基づき申出のあった連絡先への連絡を試みても、最初の連絡をした日から起算して10日以内（但し、宿泊日当日までの日数がこれに満たない場合は、宿泊日当日の15時まで）に連絡がとれないとき。
- (3) 当館からの連絡を拒否されたとき。
前項第2号及び第3号に該当する場合、受領済みの宿泊料金の返還はいたしかねます。

第4条（宿泊契約締結の拒否）

当館は、次に掲げる場合、宿泊契約の締結に応じないことがあります。

(1) 宿泊の申込みが、この約款によらないとき。
(2) 満室により客室の提供ができないとき。
(3) 災害その他の緊急事態の発生等により、被災者及び災害復旧担当者等のため優先的に客室を提供すべきことが現実に予定されるなど、前号に準ずる事由のあるとき。
(4) 宿泊しようとする方が、暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律及び暴力団排除に関する都道府県条例に定める暴力団もしくは暴力団関係団体その他反社会的勢力の構成員又はその関係者であるとき。
(5) 宿泊しようとする方が、宿泊に関し、法令の規定、公の秩序もしくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき。
(6) 宿泊しようとする方が、伝染性の疾病にかかっている者であると明らかに認められるとき。
(7) 宿泊に関し社会通念上相当な範囲を超えるサービスその他の負担を求められたとき。
(8) 天災、施設の故障、その他やむえない事由により宿泊させることができないとき。
(9) 宿泊しようとする方が泥酔者等で、他のお客様に迷惑を及ぼし、もしくは当館の運営を阻害するおそれがあるとき、又は他のお客様もしくは当館の従業員に対し、迷惑を及ぼす言動をしたとき。
(10) 宿泊しようとする方について、心身の不調が明らかに認められる状態であるとき。
(11) 保護者の許可のない未成年者のみが宿泊するとき。
(12) 宿泊する権利を他に譲渡する目的で、宿泊の申込みをしたとき。
(13) 実際には宿泊する意思がないにもかかわらず、宿泊の申込みをしたとき。
(14) その他、各種法令又は都道府県条例等の規定する宿泊を拒むことができる場合に該当するとき。

第5条（お客様の契約解除権）

お客様は、当館に申し出て、宿泊契約を解除することができます。
お客様が前項により宿泊契約の全部又は一部を解除した場合、別表第2に掲げるところにより、違約金をお支払いいただきます。
お客様が連絡をしないで宿泊日当日の到着予定時刻になっても到着しないときは、当館は、その宿泊契約はお客様により解除されたものとして処理することができるものとします。

第6条（当館の契約解除権）

当館は、次に掲げる場合においては、宿泊契約を解除することがあります。
- (1) 第4条第4号から第7号、第9号、第10号、第12号から第14号のいずれかに該当することとなったとき。
- (2) 当館内で、暴行、脅迫、恐狂、不当な要求、賭博行為、法令で許可されていない薬物、銃砲、刀剣類及びこれらの類似品の所持もしくは使用、他の利用客に迷惑を及ぼす行為、その他法令もしくは公序良俗に反する行為をし、又はこれらの行為をするおそれがあるとき。
- (3) 天災、施設の故障、その他やむえない事由により宿泊させることができないとき。
- (4) 館内、および客室での禁煙規定違反（電子タバコ含む）、消防用設備等に対するいたずら等、火災予防・防火に支障を及ぼす行為をしたとき。
- (5) 宿泊契約の締結が旅行代理店又はインターネット予約サイトを通じてなされている場合において、宿泊代金の支払いが確認されていないとき。
- (6) この約款又は当館の利用規約（ガイドライン）に違反したとき。
前項に基づく解除の通知は、口頭、または第2条に基づき申出のあったお客様の連絡先への電話、電子メール若しくは書面により行います。通知が通常到達すべき期間を経過した時点をもって到達したものとみなします。
当館が前二項の規定に基づいて宿泊契約を解除したときは、第1項第3号の場合（天災等）を除き、宿泊料金の返還はいたしかねます。

第7条（宿泊の登録・宿泊者名簿への記載）

お客様は、旅館業法第6条、同法施行規則第4条の2及び長野県旅館業法施行条例に基づき、宿泊日当日、当館のオンラインフォーム（本サービス）において、次の事項を登録していただきます。

(1) お客様の氏名、年齢、性別、住所及び職業
(2) 前泊地（前夜の宿泊地）および後泊地（行先地） ※全宿泊者必須
(3) 日本国内に住所を有しない外国人にあっては、国籍、旅券番号、およびパスポートのコピー
(4) 到着日時および出発日時（出発予定時刻）
(5) 滞在理由
(6) その他当館が必要と認める事項

第8条（客室の使用時間）

お客様が当館の客室を使用できる時間は、当館が定めるチェックイン時刻からチェックアウト時刻までとします。便し、連続して宿泊する場合においては、到着日及び出発日を除き、終日使用することができます。
当館は、前項の定めにかかわらず、同項に定める時間以外の客室の使用に応じることがあります。この場合には別途当館が定める料金を申し受けます。

第9条（利用規則の遵守）

お客様は、当館内においては、当館の利用規則、ご利用にあたってのご注意その他当館が定めた規則に従っていただきます。

第10条（営業時間）

当館内の各種施設等の営業時間は、案内ページ等で提示します。
前項の営業時間は、やむを得ない場合には臨時に変更することがあります。その場合には、適宜お知らせします。

第11条（料金の支払い）

お客様が支払うべき宿泊料金等の内訳は、別表第1に掲げるところによります。
前項の宿泊料金等の支払いは、お客様の到着前、又は当館が請求したとき、日本円、当館が認めたクレジットカード又は当館が承認する決済手段を用いる方法により行っていただきます。

第12条（契約した客室の提供ができないときの取り扱い）

当館は、お客様に契約した客室を提供できないときは、お客様の了解を得て、できる限り同一の条件による他の宿泊施設を斡旋するものとします。

第13条（寄託物等の取扱い）

お客様が当館にお持込みになる荷物は、お客様ご自身で管理していただくものとします。紛失、盗難等によって生じた損害について、当館は責任を負いません。但し、当館の責に帰すべき事由のあるときは、それが故意又は重過失である場合を除き、3万円を限度としてその損害を賠償します。

第14条（お客様の手荷物又は携帯品の保管）

お客様の手荷物が、宿泊に先立って当館に到着した場合は、その到着前に当館に連絡があり、これを了解したときに限り保管します。
お客様がチェックアウトした後、手荷物又は携帯品が置き忘れられていた場合、原則として発見日を含めて7日間保管し、その後最寄りの警察署へ届けます。但し、貴重品については直ちに警察署へ届けます。また、飲食物、雑誌、その他廃棄物に類するものについては、チェックアウトの翌日までにご連絡がない場合、当館にて任意に処分させていただきます。
当館は、置き忘れられた物品について内容物を任意に点検し、適切に処理できるものとし、宿泊者はこれに異議を述べることはできないものとします。

第15条（お客様の責任・規約違反時の賠償請求および遅延損害金）

損害賠償義務
お客様によるこの約款もしくは利用規則に違反する行為、故意または過失、その他お客様の責に帰すべき事由により当館が損害を被った場合、お客様は当館に対し、その一切の損害（直接損害、間接損害、および対応に要した弁護士費用等の費用を含む）を賠償していただきます。
違約・汚損・破損等に伴う特別請求
特に以下の各号に該当する不法・違反行為が発覚した場合、当館は実費相当額の請求に加え、原状回復期間中の休業損害（客室販売不可期間の宿泊料金相当額）および規定の特別清掃・復旧費用を直ちに請求いたします。
1. 指定場所以外（客室・館内等）での喫煙行為（電子タバコ・加熱式タバコを含む）：休業補償として、1室につき定額30,000円ならびに特別清掃費・脱臭作業費などの損害実費を請求します。
2. 施設・備品・什器の破損、紛失、著しい汚損：修繕・購入・クリーニング実費および復旧完了までの営業補償金額を請求します。
3. 近隣への迷惑行為（騒音・警察介入等）や定員超過利用：違反行為に基づく対応費用および違約金を請求します。
支払期限
前各項に基づく請求が発生した場合、お客様は当館が指定する期日（指定がない場合は請求書発効日から7日以内）までに、当館指定の口座へ振込または指定の決済手段にて速やかに支払うものとします。
遅延損害金（遅延利息）
お客様が、本約款に基づく宿泊代金、違約金（キャンセル料）、または前各項に基づく損害賠償・清掃費用等の支払債務について指定の支払期日を過ぎても履行しない場合、当館は当該お客様に対し、支払期日の翌日から支払完了に至るまで、年14.6％（年365日の日割計算）の割合による遅延損害金を加算して請求できるものとします。振込手数料等、回収に要する一切の費用はお客様の負担とします。

第16条（約款の改定）

この約款は、必要に応じて随時改定することができるものとします。改定後の約款の内容及び効力発生日を当館の公式ウェブサイト内に掲載するものとします。

別表第1 宿泊料金の算定方法（第11条関係）

宿泊料金の内訳： 宿泊料金＝基本宿泊料金（室料＋サービス料）＋付帯料金（オプション等）＋税金（消費税等）

注記：

　１．宿泊料金は、予約システム、案内ページ等に掲示する料金表によります。
　２．客室定員数を超える利用はお断りさせていただきます（定員にはお子様も含みます）。また、時期により最低ご利用人数を規定する場合があります。
　３．子供料金は未就学児を除く小学生以下に適用します。中学生以上の方は大人料金を申し受けます。

別表第2 違約金（第5条関係）

宿泊客が、その責めに帰すべき事由により宿泊契約の全部又は一部を解除した場合、以下の基準に基づき違約金（キャンセル料）を申し受けます。

1. 適用範囲および優先順位

当施設直営予約サイト： 本約款の規定に基づき、キャンセル料率（違約金）および特別免除規定を含め、すべて本約款の規定が適用されます。
直営以外の予約サイト（Booking.com、Airbnb等のOTA）：
1. キャンセル料率（通常の違約金）： 各予約サイト上で表示・明示され、お客様が予約確定時に同意されたキャンセルポリシーおよび決済条件が優先して適用されます。
2. 特別免除規定（悪天候・交通途絶等）： 各予約サイトの規定にかかわらず、本約款に定める「2. キャンセル料の特別免除規定」が最優先で適用されます。

2. キャンセル料の特別免除規定（悪天候・交通途絶等）

お客様の手配ミス、体調不良、軽微な悪天候などの個人的な事由によるキャンセルにつきましては、原則として通常の違約金（キャンセル料）が発生いたします。

ただし、以下のいずれかに該当する場合は、気象庁および関係公共機関の発表内容に基づき、違約金を免除（全額返金または別日程への振替対応）とさせていただきます。

特別警報の発令：気象庁により、当施設所在地またはお客様の出発地において特別警報（大雨・暴風等）が発令された場合
主要交通機関の途絶：主要交通機関（新幹線・高速道路等）の広域な計画運休や不通等により、当施設へのご来訪が物理的に困難と客観的に判断される場合

　「客観的に判断される場合」の基準と免除対象外の例

免除対象となる例（客観的判断）： ご利用予定の主要路線（新幹線、主要特急、高速道路等）が広域で運休・通行止めとなり、代替ルート（他路線や迂回可能な高速・一般道等）を利用してもチェックイン時間帯（15:00-23:59）までの到着が物理的に不可能な場合。
免除対象外となる例（個人の判断・事情）：
- 「運転が不安」： 道路は通行可能であるが、大雨や積雪・凍結路面の運転に不安があるという理由でキャンセルされる場合。
- 「一部路線の見合わせ」： 途中のローカル線や一部区間のみが不通であり、他の迂回ルート（別路線、レンタカー、高速道路等）を利用して到着が可能な場合。
- 「今後の天候懸念」： 運休や通行止めが確定していない段階で、天気予報や今後の荒天を懸念して自主的にキャンセルされる場合。

ご利用予定便の欠航・運休：ご利用予定の交通機関（航空便・フェリー等）の欠航・運休により来訪できない場合で、宿泊者名義によるご予約情報および運休証明書等のご提示により当施設が認めたとき

※上記免除規定は、原則として「チェックイン当日（ご利用開始日）」の来訪不可に対してのみ適用されます。
※上記免除規定に該当する場合であっても、必ずご宿泊前に当施設へご連絡いただきますようお願いいたします。

3. 通常期・繁忙期の区分と基本キャンセル料率

【適用基準】

「通常期」および「繁忙期（特別期間）」の適用日につきましては、当館の公式ウェブサイトまたは予約システム上の料金カレンダー（プラン表示）の定めに準じます。（繁忙期の目安：ゴールデンウィーク、夏季お盆期間、年末年始、および当館が指定する特定日）

① 通常期

連絡なしの不泊：100％
宿泊当日の3日前〜当日：100％
宿泊当日の7日前〜 4日前：70％
宿泊当日の8日前まで：0％（無料）

② 繁忙期

連絡なしの不泊：100％
宿泊当日の7日前〜当日：100％
宿泊当日の10日前〜 8日前：70％
宿泊当日の11日前まで：0％（無料）

③ 週割プラン（ウィークリー）

連絡なしの不泊 / 宿泊当日の7日前〜当日：100％
宿泊当日の14日前〜 8日前：70％
宿泊当日の21日前〜 15日前：50％
宿泊当日の22日前まで：0％（無料）

④ 月割プラン（マンスリー）

連絡なしの不泊 / 宿泊当日の14日前〜当日：100％
宿泊当日の21日前〜 15日前：70％
宿泊当日の30日前〜 22日前：50％
宿泊当日の31日前まで：0％（無料）

※パーセンテージ（％）は、基本宿泊料（プラン料金）に対する違約金の比率です。

4. 契約日数（宿泊日数）が短縮された場合の特則

複数日のご予約において、その一部の宿泊日を解除（短縮）した場合は、以下の定めに従い違約金を収受します。

通常期：宿泊日数を短縮された場合、その短縮日数にかかわらず、最初に泊まらなくなる1日分のみ違約金を収受します。（例：5泊から3泊への短縮＝ 4日目の1泊分のみ対象）
繁忙期：短縮によって泊まらなくなるすべての日の分について、短縮の申出がなされた日から各日までの日数に応じて違約金を収受します。（例：5泊から3泊への短縮＝ 4日目・5日目の両方が対象）

5. 週割・月割プラン（中長期滞在）に関する特記事項

特別免除規定の適用範囲：気象庁の特別警報や交通機関の途絶に伴う特別免除規定は、「チェックイン当日（利用開始日）」の来訪不可に対してのみ適用されます。
中途解約（滞在中の早期チェックアウト）：ご利用開始後の自己都合による中途解約につきましては、原則として既払金の返金はいたしかねます。（※プランごとに個別規定がある場合はそちらが優先されます）

付則

本宿泊約款は、2024年4月17日から適用します。（最終改定日：2026年9月18日）

宿泊約款 および 特定商取引法に基づく表記